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コロナ禍の後押しもあり、テレワークを導入する企業が増えてきました。中には、感染防止対策としてテレワークを導入せざるを得ない企業もあると思います。

そもそも、働き改革の一環であるテレワークの目的とは何だったのでしょうか。この記事では、テレワークの本来あるべき姿を再考し、急速に変化する世の中に働き方を適応させていくきっかけになればと思います。

＜働き方改革におけるテレワークについて＞

• 位置づけ

・働き方の選択肢の１つ

• 目的

・生産性の向上

・ワークライフバランスの向上

・隙間時間の活用

• 働く場所

・自宅、サテライトオフィス、遠征先など自由に選べる

働き方改革でのテレワークは、働き方の選択肢の１つです。各社員が自分の適性を考え、自分の意思でテレワークか出社を選びます。社員は、自分にとって働きやすい環境で仕事をすることで、生産性を向上させることができるのです。

一方で、感染防止対策におけるテレワークは、働く場所は自宅に基本的に限定され、会社からの指示によって実施されることが一般的です。また、新型コロナウイルスが収束したら出社に戻すことを想定しており、期間が限定的であることも働き方改革におけるテレワークとの違いと言えます。

イメージで言うと、働き方改革におけるテレワークは、社員が自由な選択でイキイキと業務に取り組む働き方なのに対し、感染防止対策におけるテレワークは、半強制的に自宅の中にこもって仕事をさせられているような感じです。

大切なことは、「感染防止対策でテレワークを始めたが、生産性が下がり、ずっと家にいて社員のやる気も低下している。つまり、テレワークは自社に合わない働き方だ」と決めつけないことです。なぜなら、働き方改革と感染防止対策のテレワークは、そもそもの目的が違うからです。

必要な準備や整備がなされていない状態で、形式だけのテレワークを始めても、働き方改革で目指すテレワークの目的は達成できません。

Afterコロナ時代もテレワークを推進する流れは止まらないでしょう。テレワークを上手に活用することで、従業員の満足度も向上し、定着率も高めることができます。形だけのテレワークではなく、テレワークの本来の目的（生産性やワークライフバランスの向上、隙間時間の活用）を達成できるよう徐々に整備を進めてみてはいかがでしょうか。

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小野 史人

代表取締役 ： 株式会社ライブリッツ・アンド・カンパニー

2015年には日本経営診断学会会長賞、そして2018年には、中小企業庁長官賞を受賞。2020年にはBatonzベストアドバイザー2020に選出。 私の仕事は、クライアント企業が変化して、成果が出てなんぼの世界。報告書を書くとかいった「作業」自体になんの価値もありません。「コンサルを受けたい」社長なんていません。 私は組織開発型事業再成長支援プログラムを通じて、社長の願いである「会社を良くしたい」に応えていきます。 経営理念は「成長の歴史と証を共に創り、心を、組織を、未来を、動かす」

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